サプリメントの知識　　　サプリメントと医薬品

すばらしい効果を持っているサプリメントでも、過剰に摂取をしたり、特定の医薬品と同時に摂取したりすると、副作用をもたらす場合があります。サプリメントは、一般的に健康補助食品といわれ、効果効能が保証されているわけではなく、食事からの摂取で不足した栄養素を、補助的に摂取できる食品です。

サプリメントは食品ですから、飲み合わせなんて無いように思われがちですが、単栄養素を高濃度に含んでいる場合が多く、その栄養素との相性によっては、副作用を引き起こす場合があります。特に、副作用がある医薬品との飲み合わせには十分な注意が必要です。

医薬品とはもちろん、文字通り、医療に使われている薬剤の事で、効果や効能は臨床されており、高い次元で薬効を発揮しますが、副作用も持っているものです。当然ながら、どちらも人体に良い影響を与えるものなのですが、使い方や、飲み方によっては、副作用を引き起こしてしまいます。特に、医薬品は、効果も高いですが、副作用も重大なものが多いので十分に注意が必要といえます。

良く知られている成分　　素材・成分の認知度調査から

No.1 「コラーゲン」（83.2％）
No.2 「食物繊維」（81.6％）
No.3 「ポリフェノール」（76.1％）
No.4 「アミノ酸」（74.8％）
No.5 「DHA」（73.5％）
No.6 「グルコサミン」（71.6％）

医療現場での利用進む米サプリメント

　米国医師の60％から75％がサプリメント利用者であり、患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案しているという報告が、学術誌　NutritionJournal　に掲載された。
報告によると、診療科特有のトラブルに応じた成分・素材が選択されており、サプリメントが臨床で応用されていることが浮かび上がってきた。

　CRN　のA.Shao氏らCRN研究班が、循環器科・皮膚科、整形外科の専門医各300名、合計900名を対象にサプリメント利用実態について調査を行った。

サプリメント使用専門医

循環器内科医の57％
皮膚科の75％
整形外科の73％

最も利用されていたのは

マルチビタミン35％
オメガ3 系脂肪酸も25％
ハーブ系サプリメントも20％

患者へサプリメント利用を提案している

循環器医で72％
皮膚科で66％
整形外科で91％

患者に進めているサプリメント

循環器専門医：オメガ3系脂肪酸／魚油・コエンザイムQ10
皮膚科：ビタミンＥ・Ｄ
整形外科：グルコサミン／コンドロイチン・カルシウム・ビタミンＤ

サプリメントを患者に勧める理由は

循環器医では「循環器の健康維持」「コレステロールの低減」など
皮膚科では「皮膚、髪の毛、爪に有用」など
整形外科医では「関節・骨の維持」など

医師らは、学術雑誌と臨床研究でのエビデンスが、サプリメントに関する信頼できる情報源だと述べている。特に関心ある情報として、サプリメントに関する基本的な事項、医薬品との相互作用、患者に対するサプリメントカウンセリングの在り方、サプリメントをめぐる法律的、医学的、倫理的な問題、などが挙げられた。
ほとんどの医師は、医学専攻の正規教育のなかで、サプリメントを学ぶ機会がなかった。しかし、3 人に2人は卒後継続研修においてサプリメント製品に関する医学教育を受けることに意欲的であったという。

厚労省「統合医療」で検討会を立ち上げました。

　厚生労働省医政局は26日、「統合医療」のあり方に関する検討会（座長＝大島伸一・国立長寿医療研究センター総長）の初会合を開き、従来の近代西洋医学に、漢方やはり・きゅう、サプリメント療法などを取り入れた統合医療の推進に向けた議論を始めた。定義や概念を明確にした上で、有効性や安全性の評価方法や、推進のために必要な取り組みなどを検討する。
統合医療の推進は、民主党が2009年の衆院選前に発表した「政策集インデックス2009」に盛り込まれており、2010年1月には当時の鳩山由紀夫首相が、施政方針演説で「健康寿命を延ばすとの観点から、積極的な推進について検討を進める」と述べていた。
厚生労働科学研究などで積み重ねた知見を踏まえて、「概念」「課題」「今後のあり方」を検討。医政局長による検討会との位置付けで、学識者らによる本格的な議論が始まった。

座長を務める大島伸一氏は冒頭、「臨床の世界では従来の医学や科学だけでは解決できない課題がある」とした上で、「統合医療は多種多様で検討会の着地点が見えにくいが、今の日本や世界の状況を考えると、避けて通れない問題」と強調した。

初会合で示された論点は、「統合医療」については

①どのような概念で捉えるべきか。
②現時点でどの程度の科学的知見が得られていると言えるか。
③安全性・有効性等についてどのように評価したらよいか。
④推進していくためにどのような取り組みが必要か。

　参考人として招かれた日本統合医療学会理事長の渥美和彦氏は、今後検討すべき事項として、統合医療の診療ガイドラインや評価基準などの作成に言及。また、東亜医学協会理事長の寺澤捷年氏は、「西洋医学は要素還元主義に基づく医療体系であり、日本の漢方は構造主義的手法を保有する」とし、漢方の構造主義的視点を活用しつつ、西洋医学を取り込んだ統合医療の構築に言及した。

　日本医師会副会長の羽生田俊氏は、統合医療を否定するものではないとした上で、統合医療と冠した医療事故や副作用などの例に触れ、「安全性と有効性が確立されない限り、推進できない」とし、「効くものもあるが危険なものもある現状では、誰が誰に対しての統合医療か、国家資格者による担保なども考えるべき」と指摘した。

　国立健康・栄養研究所情報センター長の梅垣敬三氏は、「医療関係者限定とするか広げるかも重要だが、再現性があるかどうか、検証できるかも重要」との見解を述べた。慶應義塾大学医学部漢方医学センター診療部長の渡辺賢治氏は、「再現性についても、集団で捉えるか個人で捉えるかが分かれ道」と意見した。

　フリーディスカッションでは、「統合医療」の定義や内容に関する共通認識が確立していない現状を踏まえ、「漢方以外の鍼灸やアロマなどは検討会の議論に含むのか」、「医療と名の付く限り、医療従事者が患者に行うというような枠組みを決めないと収拾がつかなくなる」、「統合医療のあり方を検討していくことは、医療とは何かに繋がる」などの意見が出た。

　結びに、大島氏は、「医療業界で従来の医療モデルでは対処できない実感がある一方、国レベルで考えると、健康障害が起きた場合に、選択者の責任と言い切れない現実的な問題が出てきている」とし、改めて今後の方向性についての課題を提示した。なお、次回開催日時は未定。

2012年04月10日（出典　日本健康新聞、厚生労働省記者クラブ）

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